クリニックの問診票に入れるべき項目とは？集患・経営改善につながる作り方を税理士が解説

クリニックの問診票というと、「症状や既往歴を確認するためのもの」というイメージが強いのではないでしょうか。

もちろん、適切な診療を行うための情報収集が最も重要です。

しかし、問診票の設計を少し工夫することで、

といった、クリニック経営にとって非常に重要な情報も把握できます。

今回は、医療機関の経営支援を行う税理士・公認会計士の視点から、「診療のための問診票」から一歩進んだ、経営にも活かせる問診票の作り方について分かりやすく解説します。

クリニックの問診票に入れておきたい基本項目

まずは、診療上必要となる基本的な情報を整理します。

経営改善のために追加したい質問①「当院をどのようにして知りましたか？」

ここからが、経営の観点から特におすすめしたい項目です。

新規患者さんには、ぜひ次のような質問を入れてみてください。

この質問を入れるだけでも、患者さんがどこから来院しているのかを把握できます。

たとえば、毎月100人の新規患者さんについて集計した結果、

だったとします。

このようなデータがあれば、

「ホームページにかけている費用は来院につながっているのか」
「Googleマップ対策をもっと強化した方がよいのではないか」
「紹介患者が多いので、患者満足度をさらに高める施策を考えよう」

といった経営判断ができるようになります。

経営改善のために追加したい質問②「何と検索しましたか？」

GoogleやYahoo!などで検索して来院された患者さんには、さらにもう一つ聞いてみることをおすすめします。

たとえば、

「堺市　脳神経外科」
「頭痛　病院」
「MRI　すぐ受けられる」
「物忘れ　病院」
「めまい　クリニック」

といった言葉が集まってくるかもしれません。

これは、非常に価値のある情報です。

なぜなら、患者さん自身が入力した検索ワードには、「患者さんが何に困っていて、何を求めているのか」が表れているからです。

経営改善のために追加したい質問③「なぜ当院を選びましたか？」

来院経路だけではなく、「なぜ数ある医療機関の中から自院を選んだのか」を把握することも重要です。

たとえば、

これを半年、1年と集計していくと、自院が患者さんから選ばれている理由が見えてきます。

反対に、自院では強みだと思っていたものが患者さんからほとんど評価されていない場合には、ホームページ等で十分に伝わっていない可能性も考えられます。

経営改善のために追加したい質問④「興味のある検査・診療はありますか？」

クリニックによっては、保険診療以外にもさまざまな検査や自費診療を提供しています。

しかし、患者さんは「そのクリニックで何ができるのか」をすべて知っているわけではありません。

そこで、診療科や自院の実情に応じて、

といった項目を設ける方法も考えられます。

ただし、これは不要な検査や治療を勧めるためのものではありません。

患者さんのニーズを把握し、必要に応じて医師から適切な情報を提供するための仕組みとして活用することが重要です。

問診票は「書いてもらって終わり」にしない

私が経営面で特にもったいないと感じるのは、せっかく患者さんに問診票を書いていただいているにもかかわらず、診療終了後は紙のまま保管され、経営にはまったく活用されていないケースです。

特に、

については、個々の患者さんを見るだけでなく、月単位・年単位で集計することで価値が大きくなります。

おすすめは「新規患者数」とセットで毎月集計すること

たとえば毎月、次の数字を確認してみてください。

これを継続すると、

「新患が増えた・減った」だけではなく、「なぜ増えたのか、なぜ減ったのか」まで考えられるようになります。

たとえばホームページをリニューアルした翌月から、ホームページ経由の新患が月10人から20人へ増えたのであれば、一定の効果があった可能性があります。

逆に、毎月高額な広告費を支払っているのに、その広告をきっかけとした患者さんがほとんどいないのであれば、広告内容や費用対効果を見直すきっかけになります。

集計しやすい問診票にすることも重要

経営に活用するのであれば、できるだけ自由記述ばかりにしないこともポイントです。

例えば来院経路なら、

のように選択肢を統一しておけば、ExcelやGoogleスプレッドシートにも入力しやすくなります。

紙の問診票であっても、毎月入力・集計する仕組みを作れば十分活用できます。

さらにWeb問診などを導入すれば、入力された情報をデータとして活用しやすくなり、スタッフの集計作業を減らせる可能性もあります。

2026年は「医療DX」の流れも確認しておきたい

厚生労働省は現在、オンライン資格確認、電子カルテ情報共有サービス、電子処方箋、標準型電子カルテなど、医療DXを進めています。

2026年9月9日には「電子カルテ普及計画」も公表されました。

今後は、単に紙を電子化するだけではなく、医療機関内に蓄積される情報を、診療の質向上や業務効率化につなげていく視点がますます重要になると考えられます。

問診票では個人情報の取扱いにも注意

問診票には、病歴や身体の状況など非常に重要な個人情報が含まれます。

個人情報保護委員会のFAQでは、病歴などは「要配慮個人情報」に該当し、原則として取得には本人の同意が必要とされています。

一方、患者さんが医療機関の受付で、自ら問診票に身体状況や病状等を記載して受診を申し出るような場合には、その行為をもって、医療機関が当該情報を取得することについて本人の同意があったものと解される、とされています。

また、厚生労働省・個人情報保護委員会の医療・介護関係事業者向けガイダンスでは、問診票など本人から直接書面で個人情報を取得する場合について、利用目的を院内掲示等で分かりやすく示すことなどが示されています。

なお、2026年4月1日からは、医療・介護関係事業者向けの個人情報取扱いガイダンスの改正版が施行されています。

問診票を「経営情報」に変える仕組みを作りましょう

問診票は、一人ひとりの患者さんの診療を適切に行うための大切な資料です。

そのうえで、設計を少し工夫すれば、

という流れを作ることができます。

重要なのは、「何となく患者さんが増えた」「最近ホームページから来る人が多い気がする」ではなく、数字で確認できるようにすることです。

当事務所では、試算表や決算書を見るだけではなく、患者数・患者単価・新患数・来院経路・ホームページ・口コミ・診療メニューなども確認しながら、クリニックの売上アップや経営改善につながるご提案を行っています。

まとめ

クリニックの問診票は、単なる受付書類ではありません。

診療に必要な情報を適切に収集することを大前提として、来院経路・検索キーワード・選ばれた理由・患者ニーズなどを継続的に集計すれば、非常に有効な経営資料になります。

問診票を作って終わりではなく、「毎月どう集計し、どのような経営判断に使うのか」までセットで設計することをおすすめします。

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