【2026年最新】歯科医院の材料費・技工料率は何％が適正？利益が残らない原因と経営改善策

歯科医院の院長先生から、「材料費や技工料は売上の何％が適正なのか」「売上は増えているのに利益が残らない」といったご相談をいただくことがあります。

歯科医院では、歯科材料の価格上昇や歯科技工所への委託費増加が経営に影響します。特に自費診療では、売上だけでなく、治療ごとの原価を把握することが重要です。

1．歯科医院の材料費率・技工料率は何％が適正？

厚生労働省の「第25回医療経済実態調査」では、医療法人立歯科診療所について、次の構成比が報告されています。

※医業・介護収益に対する割合です。14.9％は材料費と技工委託費を合算した参考値です。医薬品費などは含めていません。

この数字を参考にする場合でも、医院ごとの診療内容の違いを考慮する必要があります。

例えば、予防・メンテナンス中心の医院と、補綴治療やインプラント治療が多い医院では、材料費・技工料の発生構造が異なります。

2．材料費率・技工料率の計算方法

材料費率（％）＝歯科材料費÷医業収入×100

技工料率（％）＝歯科技工委託費÷医業収入×100

例えば、年間医業収入7,000万円の歯科医院を想定します。

※上記は説明用の仮定です。

この医院では材料費・技工料が売上の17％を占めています。ただし、17％という数字だけで高い・低いと判断することはできません。

保険診療と自費診療の構成、補綴物の種類、院内技工の有無などを確認する必要があります。

3．なぜ材料費・技工料が増えるのか？

原因① 材料の仕入価格が上昇している

歯科用金属、レジン、接着材料、感染対策用品などの仕入価格が上昇すると、患者数が変わらなくても材料費は増加します。

仕入先別・商品別に前年価格を比較することが重要です。

原因② 技工所への委託単価が上昇している

技工所側でも人件費や材料費の負担が増加しています。厚生労働省の第25回調査に関する資料でも、個人立歯科診療所の技工委託費の増加が指摘されています。

単価だけでなく、品質、納期、再製作率を含めて取引条件を確認しましょう。

原因③ 自費診療の価格を長期間見直していない

材料費や技工料が上がっているにもかかわらず、自費診療の料金を据え置いていると、治療1件当たりの利益が減少します。

原因④ 材料の在庫管理が不十分

必要以上の発注、使用期限切れ、同じ商品の重複購入などが発生している場合があります。

原因⑤ 再製作・再治療に伴う原価が把握できていない

補綴物の再製作や再調整には、追加の材料費・技工料だけでなく、診療時間も必要です。

原因を分析し、品質管理と技工所との連携を改善することが重要です。

4．自費診療は売上より「治療1件当たりの利益」が重要

例えば、自費の補綴治療を1件12万円で提供しているケースを考えてみます。

※金額は説明用の仮定です。税抜・税込の集計条件を統一して比較する必要があります。

価格を1万円見直した場合、その他の条件が変わらなければ、1件当たりの差引利益は1万円増加します。

ただし、上記には歯科医師・スタッフの人件費、診療設備の償却費、再製作リスクなどを含めていません。

また、値上げによって患者数が変化する可能性もあるため、価格改定だけでなく、患者への説明や診療価値の向上も重要です。

5．材料費率が1％改善すると利益はどれだけ増える？

年間医業収入7,000万円の医院で、材料費・技工料の合計割合を17％から16％へ改善するケースを考えます。

売上やその他の経費が変わらなければ、年間70万円の利益改善につながる計算です。

ただし、診療品質や安全性を犠牲にした材料費削減は適切ではありません。無駄な仕入れ、廃棄、重複発注、再製作を減らすことから始めましょう。

6．歯科医院の材料費・技工料を改善する7つの方法

① 仕入先別の購入価格を比較する

主要材料について、同じ規格・品質の商品を比較し、購入単価と年間購入額を確認します。

② 使用量の多い材料から見直す

購入頻度や年間支出額の大きい商品を優先的に分析すると、少ない作業で改善効果を得やすくなります。

③ 技工所別・補綴物別の委託費を分析する

技工所ごとに委託単価、納期、再製作率を比較します。単純な最安値選択ではなく、品質を含めて判断します。

④ 在庫の適正化を進める

発注担当者、発注点、在庫数量、使用期限を管理し、過剰在庫や期限切れ廃棄を防ぎます。

⑤ 自費診療の原価表を作成する

セラミック、インプラントなどの診療区分ごとに、材料費、技工料、診療時間を集計します。

⑥ 再製作率を確認する

再製作が発生した理由を記録し、技工所との情報共有や院内の確認工程を改善します。

⑦ 毎月の試算表で原価率を確認する

材料費・技工料の金額だけでなく、医業収入に対する割合と前年同月比較を確認します。

7．保険診療と自費診療は分けて分析する

歯科医院全体の材料費率が低くても、自費診療の一部で採算が悪化している場合があります。

自費診療については、患者に十分な説明を行い、納得して選択していただくことが前提です。

8．利益が増えても現金預金が増えるとは限らない

材料費・技工料を改善しても、医院の現金預金が増えるとは限りません。

歯科医院では、借入金の元本返済、診療ユニットの更新、CTやCAD/CAM設備の導入など、損益計算書の利益と一致しない資金支出が発生します。

そのため、経営改善では材料費率だけでなく、医業利益、現金預金残高、借入金返済額、設備投資予定を一緒に確認することが重要です。

9．院長先生が今月から確認すべきこと

• 直近12か月の材料費率・技工料率を集計する
• 前年同月と比較して上昇している費用を特定する
• 仕入先別・技工所別の年間支払額を確認する
• 自費診療メニュー別の原価表を作成する
• 在庫・廃棄・再製作の状況を確認する
• 原価改善後の利益と資金繰りを試算する

10．税理士として提案したい「次の一手」

当事務所では、材料費率や技工料率を単純に下げることだけが経営改善ではないと考えています。

例えば、材料費率が高くても、診療単価や患者満足度が高く、十分な利益が確保できているのであれば、必ずしも問題ではありません。

反対に、材料費率が低くても、診療時間が長く、人件費や設備負担が大きい場合は、十分な利益が残らない可能性があります。

そこで、月次試算表と診療データを組み合わせ、次のような改善を提案します。

• 診療メニュー別の原価・利益分析
• 材料・技工所の仕入条件見直し
• 自費診療の価格設定と収益性の検証
• 在庫管理と発注業務の標準化
• AIを活用した月次原価率の異常値検出
• 借入金返済・設備投資を含めた資金繰り改善

おすすめは「材料費率・技工料率・人件費率・医業利益率・現金預金残高」を毎月まとめて確認する仕組みをつくることです。

11．まとめ｜材料費・技工料は「安さ」よりも利益構造が重要

厚生労働省の調査では、医療法人立歯科診療所の2024年度の歯科材料費割合は7.1％、歯科技工委託費割合は7.8％でした。

しかし、この数字だけで自院の経営が良いか悪いかを判断することはできません。

重要なのは、診療内容に合った原価管理を行い、患者への医療の質を維持しながら、利益と現金が残る経営を実現することです。

参考資料・関連記事

• 厚生労働省・中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査」関連資料
• 関連記事：歯科医院の人件費率は何％が適正？
• 関連記事：歯科医院の経営状況を国が調査

※本記事は2026年10月20日時点で確認できる公表資料を参考に作成しています。統計値は2024年度の実績であり、2026年度の実績値ではありません。実際の経営判断には個別分析が必要です。

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